不動産用語の記事一覧 - 一人暮らし向けデザイナーズ賃貸物件専門サイト - ルームピア　[株式会社アンビション・エージェンシー]

今回は、デザイナーズマンションに住む前に、注意しておきたいことを紹介します。

家賃を支払っていけるのか
少し生活は切り詰める必要があるけれど、おしゃれな部屋に住みたいから無理やり契約した、という事態は避けましょう。

常に自分の収入に見合った賃貸物件に住み、給与が上がったときに憧れの物件に引っ越すのがベストです。
無理をして生活が破綻しては意味がないですから、実際に契約する前にもう一度収支状況について見直してみましょう。

家具が置けるかどうかのチェック
内覧の時には必ずメジャーを持ち、家具を置きたい場所の寸法を測ってください。
事前に家具の大きさも調べてメモしておけば、その場で家具が入るかどうかわかります。
大きいものについては玄関から入るかどうかのチェックも必要でしょう。
現在の物件と全く異なるような物件に決めてしまい、家具を全部買い直す必要が出てしまった・・・という事態をこれで避けられます。

住む前に退去費用を知る
ザイナーズマンションに使われている建材は、一般的に高級なものや輸入品であることが多い。
退去時の費用も高額になりがちです。
一般と同じように考えていると、退去時の費用で苦しい思いをすることもあるかもしれません。
参考程度に、そのマンションを仲介している不動産業者に聞いてみることをおすすめします。

まとめ

デザイナーズマンションは人気が高いです。
迷っている間に入居者が決まってしまうという不安があるとは思います。
ただ、焦って入居して大きく後悔するよりも、じっくり部屋選びをするほうがいいかもしれませんね。
 

▼デザイナーズ特集▼

賃貸するならマンションかアパート。
どちらが良いのか迷ってしまったこと、ありますよね。
そもそもマンションとアパートにはどのような違いがあるのだろう？

マンションとアパートの違いとは？

マンションもアパートも、日本語ではありません。
この2つを日本語に訳すと、どちらも共同住宅・集合住宅という意味になります。
つまり、どちらとも大きく見れば同じ共同住宅。
実は、「これがマンション」「これがアパート！」という明確な定義はありません。ですが、不動産の広告においては構造の違いによってマンションとアパートを区別しています。

■マンション
「鉄骨造／鉄筋コンクリート造／鉄骨鉄筋コンクリート造」といった堅固なもので3階建て以上。
■アパート
「木造／軽量鉄骨造／プレハブ造」といった具合です固くないもので2階建て以下。

マンションとアパートは、構造と階数によってわけられることもあります。
いずれも不動産会社が社内規定によって定めていること。
物件を取り扱う不動産会社が異なれば、その区別が変わってしまうこともあります。

アパートなのにマンション？

建物の名称においては、貸主が決めるもの。
マンションとアパートの定義がさらにあいまいになっています。
みなさんも目にしたことがありませんか？
木造2階建の古いアパートが「〇〇マンション」という名前になっているのを。
逆に、マンションなのに「〇〇アパート」とされていることも稀ではありません。
不動産会社が建築した場合には、建物のグレードによって使い分けられていることもあるようです。

何事も一長一短です。
アパート・マンションどちらにもメリットデメリットはあります。

マンションのメリッ
耐震性や耐火性、防音性に優れているため安心して過ごすことができます。
エントランスと居住部分が分かれている物件が多く、関係者以外が居住部分に入りにくい構造になっています
セキュリティが整っているので、女性の1人暮らしには強い味方です。

マンションのデメリット
賃料や駐車場料金が高く、家賃以外に共益費や修繕費積み立ても発生する。
総合的なコストはアパートよりもどうしても高くなってしまいます。

アパートのメリット
賃料の安さ以外にも初期費用の安さにあります。
木造アパートなら、敷金礼金といった費用がかからない物件もあります。
マンションと違って自ずと階数が低くなるため引越し費用も安価ですみます。
引っ越し業者は引越し先の階数によっても費用が変わります。
マンションの高層階に引っ越ししようとすると、思った以上に引越し費用が必要になるでしょう。
外観を気にせず布団や洗濯物を心おきなく外に干せるのもメリットの一つです。

アパートのデメリット
木造アパートは賃料が安いから、という理由でアパートを選ぶ方も多くいます。
アパートよりもマンションのほうが耐震性・洪水・火事にも強いです。
女性や小さな子どもがいる家庭ではマンションの方が安心です。

まとめ

マンションとアパートにはそれぞれ、良し悪しがあります。
良く考えて、納得のいく物件を選びましょう

▼初めての部屋探し▼

リフォームもリノベーショも、「キレイにした。」ってイメージありませんか？
今回は、リフォームとリノベーションの違いにふれてみました。

リノベーション物件とは
リフォームとリノベーションの違いは「工事規模」と考えてください。
リフォームはすぐに終わる比較的規模の小さな工事。
リノベーションは大掛かりで日数も費用も大きくかかる工事のことを指します。

例えば、
・壁紙だけを変えた
・窓を二重サッシにして断熱性を高めた
と言う場合にはリフォーム
壁を取り壊して大きく内装を変えてしまったと言うときにはリノベーション。

例えば、
・（一般的に）築年数が20年以上
・住宅設備や間取りが時代に合わず不便になってしまった
そんな物件を、できる限り住みやすく手を加えた物件のことをいいます。
物件によって手の加え方は異なります。
・住宅設備だけを変える
・内装をすべて変える
・間取りから変えてしまう
などさまざまです。

リノベーション賃貸のメリット・デメリット

古い物件も驚くほど美しくなるリノベーション物件。
そのため、リノベーション物件をひと目見て気に入ってしまい、すぐに契約してしまった、なんて人も少なくありません。
相場よりも安い賃料なのにもかかわらず、美しく暮らしやすい住宅であれば、誰もが住みたいと考えて当然でしょう。
しかしデメリットもあります。
リノベーションでも「構造自体は変えられない」という点です。

リノベーションで大規模な工事を行なっても、木造は木造にかわりありません。
物件の基礎や地盤もそのままです。
また、古い耐震性のまま耐震補強をしていない物件は、地震に弱く災害時に不安ということもあるでしょう。

暮らしていく上では建物の電気容量が小さく、使用できる電化製品が限られてしまうこともあります。
また、多くは排水管まで新しくしないため、排水から嫌な匂いが上がってきてしまうこともあるでしょう。
これらは事前に確認できることです。
入居前に必ず貸主側に確認しておいてください。

リノベーション物件に人気が集まる理由

賃料が相場よりも少し安くなるからにほかなりません。
・設備の最新のもの
・間取りも1部屋あたりが広くなるようにリノベーション
・生活動線を考えられた間取りに変更
嬉しい工夫が随所に見られるはずです。

リノベーション物件を選ぶときのポイント

■家賃に釣られるなかれ

できるだけ安い物件を探している時、ついつい家賃にばかり目がいってしまう。
物件そのものは、「リノベーションだから大丈夫でしょう」というように軽視は禁物。
もちろん、経年劣化がそのままで放置されている物件よりも、暮らしやすさは上。
だからといって何も確認せず家賃だけで物件を決めてはいけません。
まず考えたいのが、「その物件に何年住む予定か」ということです。
長く暮らしていくのであれば、長く暮らせる家かどうかしっかり確認。
・外壁に亀裂はないか
・基礎はしっかりしているか
・ドアや窓の立て付けは歪んでいないか
など、内装以外の部分に気を配る必要もあります。
排水や雨漏りもチェックしてください。

■水道管など設備のチェック
内装は新しいのに水道管は古いということもあります。
また、建物内部の水道管は新しいけれど水道管は古いまま、ということは珍しくありません。
その他、
・給湯は問題なくできますか？
・電気配線やブレーカーも新しくなっていますか？
・電話回線や通信状況はどうですか？
すべて実際に見て触り、確認しましょう。

■内装について
壁や床にたわみがないかもチェックしてください。
実際に歩き、床を確認しましょう。
壁は軽く叩き、おかしなところがないか確認してください。
壁紙や床材に不自然なところはありませんか？
見た目にもわかるぐらいにおかしな箇所があるのであれば、そこを契約するのはやめておきましょう。

■見えない部分について
パッと見ではわからない部分も要チェックです。
壁紙を剥がしてみると、びっしりとカビがはえていた・・・なんてことがあるかもしれません。
部屋の中はジメッとしていませんか？
湿気が逃げるような工夫はなされていますか？よくチェックしましょう。

防音性についても注意が必要です。
見た目は新しくても、壁の厚みはそのままで隣の音が丸聞こえ。
こちらの音も丸聞こえ、では暮らしにくくなってしまいます。
「なかなかいい物件」と感じたら、少し時間をおいてから契約するという手もあります。

いくつかの部屋に空きがあり、時間が経っても空室が埋まらない賃貸は要注意。
いくらリノベーションしてあっても、人気がない理由がどこかにあるはずです。

まとめ

築30年を超える物件では外観があまりおしゃれじゃないこともあります。
リノベーションされていれば部屋の中は快適です。
ただしハズレ物件を掴まないように、慎重に選ぶ必要があります。
リノベーション物件のチェックポイントをよく確認し、契約後に後悔がないようにしましょう。

間取り図を見たときに、ワンルームと1K、1DKと1LDKの違い、わかりますか？
今回は、間取りタイプの基礎知識について紹介します。

間取りの内訳

■ワンルーム
その名の通り、1つの空間のみで構成された部屋のことをいいます。
バス・トイレは別に付いていてもキッチンがなく、玄関も狭いのが一般的です。
■1K
１部屋とキッチンが分けられている部屋。
リーズナブルにプライベートな空間を確保できます。
■1DK
１Kに更にダイニングスペース加わります。
ワンルームや1Kよりも面積が広いため場合によっては2人ぐらしも可能です。
■1LDK
１DKに更にリビング（居間）が加わります。
ダイニング・リビング・居室の3つの空間があるため、2人暮らしをしても比較的お互いのプライバシーを尊重した暮らしができるでしょう。
一人暮らしならワンルームや1Kでも問題ありません。
ルームシェアやパートナーとの同居であれば1DKか1LDKを選ぶ人が多いでしょう。

間取りの広さ
部屋の広さでいうと、ワンルームと1Kはほとんど変わりない部屋もあります。
1DKと1LDKは多くの場合ワンルームより広い。
空間が区切られるため、プライベートな空間とリビングを分けることも可能です。

メリットとデメリット

ワンルームのメリットは、家賃が安くスペースも限られているため管理がしやすい。
同じ平米数のワンルームと1Kの場合なら、ワンルームのほうが居住空間が広く使えるし広く見えます。

逆にデメリット。
空間がひとつなぎなため料理の匂いが室内に残りやすい。
宅配や郵便で玄関を開けた際に室内まで丸見えになってしまいます。
また、玄関と室内がひとつになっているワンルームは外気の影響を受けやすい。
玄関を開ける度に室内の温度が変化してしまいます。

部屋の大きさも重要

部屋の面積によって家賃は大きく変わります。
狭ければ安く、広ければ高くなります。
家賃が気になるからと狭すぎるワンルームを選ぶと、住みにくい部屋になってしまうでしょう。
部屋が狭くても収納があれば広々と使えます。
収納スペースもないワンルームでは、ベッドと衣服の収納だけでスペースが埋まってしまう可能性もあります。
 

▼初めての部屋探し▼

デザイナーズマンションは高い！ということは知っていますよね？
では、そもそもデザイナーズマンションとはどんな物件でしょうか？

デザイナーズマンションとは？

デザイナーズマンションとは、有名な建築家が設計したマンションのことをいいます。
こだわり抜かれた設計は一般的なマンションと大きく異なり、建築家の遊び心がふんだんに詰め込まれています。
・伝統を大切にした温故知新な設計
・未来的な設計
といったように空間ごとにテーマやコンセプトがあり、1棟1棟に建築家の想いや技術が詰め込まれているのが特長です。
デザイナーズマンションで鉄板となっている設計には、打ちっぱなしの壁や高い天井などがあります。

もともとデザイナーズマンションは、都心の賃貸物件を中心として展開してきました。
近年では賃貸ではなく分譲のデザイナーズマンションも登場してきています。
賃貸にせよ分譲にせよ、一般的なマンションの価格とは大きくかけ離れた価格なのが特徴です。
「デザイナーズマンション＝富裕層向けの住居」と言い換えることもできるでしょう。

デザイナーズマンションに住む上で知っておきたいことがあります。
それは、デザイナーズマンションの価格の高さは、構造や品質によるものではないという点です。

デザイナーズマンションでも、一般的なマンションと強度や品質に差異はない。
価格の上乗せ分は「デザインによるもの」であることは覚えておきましょう。

デザイナーズマンションとハイグレードマンションの違い。

ハイグレードマンションとは、デザインではなく設備や内装、マンションに併設される施設などにこだわります。
高級住宅街に建設されることが多い。
ハイグレードマンションのほうがセキュリティやユーザビリティにこだわっているという特長があります。
見た目ではなく、住人の暮らしやすさを徹底的に追求したのがハイグレードマンションというわけです。

ちなみに、ハイグレードマンションもデザイナーズマンションも、明確な定義はありません。
貸主側が「これはハイグレード」「これはデザイナーズ」といえばそうなります。
ですからデザイナーズかハイグレードかというようにマンションを探すのではなく、本当に気に入った物件に見ておくことが大切なのです。

デザイナーズマンションのメリット・デメリット
 

メリット

おしゃれで誰にでも自慢できるという点でしょう。
デザイナーズマンションに住むことで、友人や別居している家族、恋人などを頻繁に呼びたくなるはずです。
「ここにはこんなしかけがあってね、このデザインは〇〇が由来になっていてね、ここからの眺望が最高なんだよ」
なんて、初めて自宅に来る人にはつい部屋の隅々まで自慢したくなってしまうかもしれません。

個性的な間取りで生活を楽しめるのもデザイナーズマンションの魅力です。
一般的なマンションではありえない間取りは、毎日の生活に潤いを与えてくれるでしょう。
最近であればハンモックのあるお部屋なども人気です。

仕事から疲れて帰ってきたら、のんびりハンモックで読書。
男女関係なく憧れるシチュエーションですよね。
こういった夢のような生活を叶えてくれるのはデザイナーズならではのメリットといえるでしょう。

また、デザイナーズマンションに住んでいる住人は総じて礼儀がよく、住人同士のトラブルにもなりにくいというメリットもあります。住環境にこだわりお金をかけることができる人たちですから、騒音などについても安心して暮らしていくことができるでしょう。

デメリット

一方でいくつかのデメリットもあります。
まずは家賃が高いこと。
デザイナーズマンションに住むのであれば、家賃の高さは承知の上。
家賃が高くなることで遊びに回すお金が少なくなってしまった、ということも考えられます。

個性的な間取りや外観がデメリットになることもあります。
・窓の面積が大きすぎて住んでみると意外にリラックスできなかった
・螺旋階段がじゃまで好みの家具が置けない
・内装が独特すぎて合うインテリアが見つからない
といったことも考えておかなければいけません。

デザイナーズマンションにかっこよく住むためには、家具やインテリアを刷新しなければならないでしょう。
現在の家具を処分する費用や手間、新しい家具を探す費用と手間を考えると、難しい部分も出てくるかもしれません。
天井が高く一部屋一部屋が広いような空間では、冷暖房が効きづらいというデメリットも出てきます。

デザイナーズの中には湿気がこもりやすい間取りもあります。
部屋選びは慎重に行いたいところです。

まとめ

広い空間は確かに憧れですが、真冬の暖房はエアコンだけで間に合うのかしっかりシミュレーションしておきましょう。

▼デザイナーズ特集▼

賃貸物件を借りる際にかかる初期費用、どんな費用が含まれているのかわからなくて何だか不安…などと思っている人はいませんか？
納得して部屋を借りるためには、しっかりと疑問点を解消しておく必要があります。
そこで今回は、賃貸の初期費用とは何なのかを解説します。

賃貸における初期費用とは？
賃貸に関する『初期費用』とは、契約・入居時に必要な費用のことをいいます。
ちなみに同じ不動産でも、「購入」する場合の初期費用と言えば、「頭金・事務手続き等にかかる諸費用」のことです。
ここでは、賃貸に必要な初期費用の内訳について解説します！

①敷金・礼金
敷金とは、賃貸契約の基本である原状回復義務を果たすため、退去時の設備の修繕費・クリーニング費に充てる費用です。
礼金とは、物件オーナーである大家さんに部屋を借りるお礼をする挨拶代わりのようなもの。
敷金・礼金ともに相場は家賃の1～2ヶ月分ですが、近頃は敷金のみを必要とし、礼金不要の賃貸も増えています。

なお、関東と関西では敷金・礼金のあり方に違いがあるので要注意。
関西では基本的に敷金・礼金という言い方よりも、保証金・敷引きという名称の方が定着しています。
この場合の保証金は関東でいう敷金にあたり、退去時必要な費用を差し引いて借主に返金されるものです。
敷引きは礼金にあたるとは限りませんが、敷金とは違って退去時にも返金されません。

②前家賃
賃貸契約を交わす際、契約月の翌月1ヶ月分のフル家賃を前もって支払っておくのが一般的です。
契約月は概ね日割り家賃となるため、契約する際に支払う家賃としては、『契約月の日割り計算分＋翌月分1ヶ月』が必要。

③仲介手数料
賃貸物件のオーナーと借主を引き合わせ、事務的な手続きを担う不動産会社に対して支払うものです。
相場はだいたい家賃の1か月分で、ここに消費税が加算されます。
賃貸物件の家賃や敷金・礼金は消費税非課税ですが、仲介手数料は消費税がかかるので覚えておきましょう。

④各種保険料
火災保険や地震保険に加入する場合には保険料が必要となります。
保険への加入については法的拘束力はなく任意ですが、もしも何かあった場合のためには加入しておくと安心です。
実際の賃貸契約では、保険加入は当然のような流れで話が進むケースが多いでしょう。
不動産会社から勧められる保険会社と契約しても良いですし、自分で選んだ保険会社でもOKです。

引っ越し費用（入居）
賃貸契約時期に必要な経費には引っ越し費用も含まれます。
世帯の人数や荷物の量によってかかる費用にはかなり幅があります。
1人暮らしなら、単身用の引っ越しプランを利用すれば経費を抑えられる場合もありますが、引っ越し業者の繁忙期には全体的に割高傾向です。
また、引っ越し業者に支払う代金だけではなく、
・大きな家具だけを運んでもらう場合は運搬業者
・不用品を引き取ってもらう場合は処分代
・車をレンタルして自力引っ越しを行う場合は車のレンタル料金
・新規に家具や生活用品を購入する代金
・近所への挨拶をする場合はギフト代
なども想定しておきましょう。

まとめ

今回は、賃貸にかかる初期費用について解説しましたが、参考になりましたか？
不明な点は遠慮なく、不動産会社に問い合わせましょう！

▼初期費用を抑えたい方▼

今回は、
解約上の注意点を含めて、賃貸解約に関わる情報「解約申し入れから退去までの流れ」をまとめてお伝えします。

賃貸の解約予告から引っ越すまでの流れ
賃貸を解約する場合には、どのような手順を踏んで引っ越しを行えば良いのでしょうか。
ここでは引っ越しを決めた時から実際に転居するまでの流れを順序だてて解説します。

手順１】引越し先を探して決める（入居日の調整）
転居先の賃貸を探す前に、管理会社に退去希望日をいつまでに知らせるのか、契約書を確認して頭に入れておくことが重要です。
引っ越し先が決まったら、不動産会社と入居希望日について打ち合わせをし、転居日を仮決めしておきます。

手順２】管理者へ賃貸の解約予告・立会い日の調整
引っ越し先が決まったら、管理会社に退去したい旨を連絡しなければなりません。
予め確認しておいた退去申し入れのタイムリミットを厳守します。
退去希望日1ヶ月前までに申し入れが必要なら、必ずその日までに管理会社および不動産会社に連絡を行いましょう。
いつも管理を行っているのが代行会社であればその管理会社に、大家さんが直接管理をしている物件なら大家さんに連絡します。
契約内容にもよりますが、電話かメールで『何月何日に解約・退去』するのかをしっかりと伝え、正式に退去日を決定しましょう。
退去には立会いが必要となるのが一般的です。
引っ越しに関わる手続きや準備を計画的に行うこともお忘れなく。
 

手順３】退去・引っ越し先入居
いよいよ転居日当日です。
管理者に立会いをしてもらい、部屋の設備に破損などがないかをチェックし、問題がなければ鍵を返却して完了です。
部屋の修繕やクリーニングにかかる費用は、通常入居時に預けた敷金から支払われます。
ここで余った額は、退去後しばらくして振り込みで借主に返金されるので、この返金予定日がいつ頃になるかも管理者に確認しておきましょう。

解約をスムーズにするために知っておきたいノウハウ
賃貸物件を途中解約しなければならないケースは珍しいことではなく、正しい手順を踏めば問題があることではありません。
ただし、ポイントを押さえておけば、もっと解約手続きはスムーズに行えます。

解約手続きポイントを3つ

①契約前に納得できないことや疑問点は必ず解消する
入居当初は2年以上住むつもりでも、その間絶対に引っ越さないとは限りません。
途中解約に関しては、違約金が発生する条件や金額などを賃貸契約する前に確認しておくことを強くおすすめします。
また解ったふりをしないで不明な点は率直に質問し、契約時にはわからないことがないように、その都度解消していくようにしましょう。

②契約書は定期的に見返す
解約はもちろん、それ以外の重要事項に関しても、借主が把握しておくべきことは全て重要事項説明書（契約書）に記載されています。
いざ解約が必要となった時に焦らなくて済むよう、定期的に契約書に目を通して内容を確認しておくと安心です。

③引越しにかかる日数は平均1ヶ月
新居を決めて解約の申し入れをしてから実際に引っ越しを終えるまでにかかる日数は、平均1ヶ月程度とされています。
1ヶ月というと長く感じるかもしれませんが、仕事や学業と並行して荷造りや各種手続きなどを行うのは大変です。
余裕を持ってスケジュールを組み規定どおり退去の申し入れを済ませ、無理のないように引っ越しの準備を行いましょう。

不明な点はお気軽にスタッフへお問合せください。

▼初めて部屋を探す方▼

賃貸物件情報で時々見かける『フリーレント』って、どんな部屋だろうと気になっている方は多いのではないでしょうか？
『フリー』というからには・・・何かが無料になるの？って思いますよね？
今回は、『フリーレント物件』の基本と、契約する際の注意点を解説します。

フリーレントとってなに？？

■入居初期の賃料が無料になる物件
『フリーレント』とは、新規入居後の一定期間、家賃を無料で提供するしている賃貸物件のことをいいます。
無料になる期間としては1ヶ月～６ヶ月程度で、物件やタイミングに応じて変わります。
「賃料が無料」と言っても、あくまで最長入居後数ヶ月程度。
初期一定期間が無料とはいえ、【いわゆる初期費用（敷金・礼金等）が無料】というわけではありません。
そういう物件がないとも言い切れませんが、あっても希少です。

■フリーレントが存在するのは『入居者』を増やしたいから
『フリーレント』などという賃貸方式が、なぜ存在するのだろうと思う方もおられるでしょう。
賃貸物件に関して言えばその理由は至って単純で、ズバリ！〝入居者を獲得したいから”に他なりません。
入居者が減少気味な築古物件や立地条件などでイマイチ入居者が増えない物件は、フリーレントで借主を増やしたいのです。
家賃を値下げすることに比べたら、長い目で見れば貸す側のデメリットも多くはないと言えます。

フリーレント物件に入居する前に気をつけたいこと
『フリーレント物件』は、初期の家賃費用を節約できる魅力はありますが、契約する前に注意が必要です。

①期間内の解約には違約金が発生する場合がある！
入居後しばらくの間は家賃不要であるフリーレント。
ラッキーと思いきや、この”お得”がある分ルールも厳しい。
仮に契約期間に満たない期間中に解約を希望した場合には、違約金が発生するケースも珍しくありません。
一定以上住んでくれる借主だからこそフリーレント制を導入したというオーナーも多いので、その点は理解しておく必要があります。

②長期間住み続ける場合は割高になることも・・・
入居後の家賃が無料につられて、当初の予算よりも家賃グレードの高い部屋に決めてしまうと、無料期間が終了した後に生活費が圧迫されるケースがあります。
また、そうした場合は住んだトータル期間で計算すると、初めに予定していた費用を上回る可能性も出てくるでしょう。
さらに、「初期費用」「管理費」「共益費」などは、最初から通常通り支払う物件も多いため、全体的に割高となってしまうケースも。
契約を更新して長く暮らすつもりの方は要注意です。

ご不明な点があれば、スタッフへお問合せくださいね。

▼初めて部屋を探す方▼

賃貸探しをする時に重視するポイントは人それぞれですが、条件としてこだわる人が多いのが築年数。
築年数とは、建物が建設されてから経過した年数のこと。
新築や築浅の物件はもちろん理想ですね。
築年数が古い建物に住むメリットも存在することをご存知でしょうか。
そこで今回は、築年数が古い物件を選ぶ際に注意すべきポイントをわかりやすくご紹介します。

古い物件とは、築何年以上のこと？

築浅物件・築古物件などという呼び方は不動産業界で慣習的に使われているだけ。
実は法的な定義もルールもありません。
不動産会社によっては多少認識にズレがある場合も見受けられます。
 

『築古』物件とは

不動産業界で築古というと、建設年から30年以上が経った物件を指すのが一般的。
おおむね築30年以上を「築古物件」とカテゴライズしている業者が多いでしょう。
30年というと、ちょうど元号が昭和から平成に切り替わった頃。
昭和の時代に建った物件ということだけでも、令和の現在から見ると時代的な古さを感じやすいものです。

『築浅』物件とは

築古とは逆に築浅というと、だいたい築5年以内の物件。
中には築3年以内を築浅物件として扱っている不動産業者もあるようです。
築5年以内の方が多数派です。

『新築』物件とは

新築とは、建築後に1度も誰も入居しておらず、なおかつ建って1年未満の物件。
「未入居」と「築1年未満」のどちらか1つでも条件が外れた場合「中古物件」扱い。
極端な話、築1年未満でほんの1週間入居しただけであっても、中古になるということです。

日本人は新築物件を好む傾向がある

欧米では、古い建物を補修しながら住み継いでいく文化が根付いています。
高度成長期時代の住宅建築ラッシュの名残りなのか。
日本人は新築物件に価値を感じやすい傾向があります。
日本は、住宅の資産価値は長く続かないという価値観が主流です。
こうした価値観に加えて新築物件の絶対数の少なさ、それに対するニーズの多さ。
新築物件や築浅物件は、どうしても家賃が高騰してしまいます。
逆に、その分築古物件の家賃は割安傾向にあります。

まとめ

築年数が古ければ汚くて設備が使いづらい物件ばかりというわけでもない。
また、築年数が古い物件であれば必ず家賃が安いというわけでもない。
このように知識を備えておけば、お部屋探しで失敗するリスクを減らすことができます。
部屋探しをする際には、築年数はもちろんそれに伴うさまざまなポイントをチェック。
コスパの高い優良物件を選ぶことができると良いですね。

▼新築特集▼

賃貸探しの条件に築年数を考える人は多いですよね。
物件情報には必ずその物件の築年数が表示されています。
今回は、賃貸を探す際に覚えておくと役に立つ築年数の基本的な知識を解説です！
ぜひお部屋選びでご活用ください。

これだけは知っておきたい！築年数に関する基本知識

新耐震基準は1981年から変わっている

建築基準法でが改定されたのは1981年と2000年ですが、現行の耐震基準は1981年に制定されたものが使われています。
つまり令和元年現在、築38年以上経過している物件については、古い耐震基準に則して建てられているということです。

ただし、当然物件オーナーは、
・築年を弱点にしたくない！
・安全性も確保したい！
なので、多くの場合は耐震工事を実施したりリノベーション工事が行われます。
耐震性への不安は不動産会社に問い合わせ、納得できる状態で契約に進みましょう。

また耐震性については、木造と鉄筋コンクリート造なら鉄筋の方が高い傾向にあります。
その土地ごとの地盤の強弱も関わるため、一概に築年数だけで決まるわけではないことも覚えておいてください。

築浅物件が防犯や耐震の面で優れているとは限らない
築浅物件だからきっと○○だろうという思い込みはリスクがあります。
前の入居者の使い方が悪く設備が傷んでいる可能性もあるし、築浅でも音漏れがしやすい物件もあり得ます。
またオートロック完備の築浅物件であっても、入居者本人の心掛け次第では、全く危険がないということにもなりません。
逆に築古だから暮らしにくいとか、衛生状態が悪いと思い込むのも良物件に出会うチャンスを狭めている可能性があります。
重要なのは築年数だけを見て物件の良し悪しを決めつけないことと言えるでしょう。

リノベーション物件の築年数には気をつけよう

前術したように、築古物件の中にはリノベーション工事などを経て設備を一新し、しかもおしゃれに変身している物件も紛れています。
築年数は建立された年からの計算になりますが、ここで候補から外してしまうと、おしゃれでキレイなリノベ物件まで見落としてしまう可能性もあります。
条件検索では、築年数ばかりに照準をあてないことをお勧めします。

まとめ
今回は賃貸物件の築年数について特集してきましたが、参考にしていただけましたか？
建物や設備の古い・新しいはそれぞれの好みや価値観と深く関わるものなので、人によって希望が違うのは当然です。

▼新築物件特集▼